国内法人のAmazonビジネス利用が加速しています

Amazonビジネスが日本でスタートして約3年半。お客様の購買業務改革において、どのように経営効率化を支援しているのかを発表しました。

2021年3月16日

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こんにちは、Amazonビジネスでマーケティングを担当している野田と申します。Amazonビジネスでは、2021年3月16日（米国時間3月15日）、これまでの実績やお客様の声をもとに、どのように世界の公的機関や企業の経営効率化を支援しているのか、グローバルで発表させていただきました。日本でも発表を行っています。

Amazonビジネスは、世界の企業の経営効率化を支援しています

Amazonビジネスでは、3月18日にre:Shape 2021というグローバルなバーチャルイベントを開催します。これは、法人購買に携わるリーダーたちが集い、知見を共有し、新しいビジネス購買を実現していくために議論する半日イベント（参加無料、英語）です。このイベントに先立っての発表でした。

Amazonビジネスの現状として、例えば、以下のような数字をご報告しました。

日本の時価総額上位100社中80社以上が利用
日本の国立大学の90％以上が登録
3,000万種類以上の法人価格が付いた商品を販売

これらは、個人事業主様や中小企業様はもちろんのこと、AmazonビジネスがEnterprise-ready（大企業でも十分利用可能）であることを示す数字と言えるのではないでしょうか。このあたりの数字を裏付ける実際のお客様の声として、サントリー様、KDDI様などから頂戴したメッセージを掲載しています。

さらに、発表に掲載されているお客様の声の中で、東急リバブル様、ウーブン・プラネット・ホールディングス様については、より詳しい取材記事があります。「Amazonビジネス、もしかしたら、うちにもいいかも？」と思った方は、導入の検討判断材料としてぜひご覧ください。

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